Capital Insight 編集部
暴落が起きたら投資はやめるべきか
結論として、長期投資を前提にしているなら暴落時に投資をやめるべきではありません。株式市場は過去にITバブル崩壊、リーマンショック、コロナショックなど数々の暴落を経験していますが、いずれも数ヶ月〜数年で回復してきました。
暴落時に最もやってはいけないのは「慌てて全部売ること」です。損失を確定させてしまうだけでなく、その後の回復局面でのリターンも逃してしまいます。
※過去の回復実績は将来を保証するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。
暴落時に避けるべき3つのNG行動
| NG行動 | なぜダメか | 代わりにすべきこと |
|---|---|---|
| 慌てて全売却する | 損失を確定させ、回復局面のリターンを逃す | 何もしない（積立を継続する） |
| 積立を中断する | 安い価格で買える機会を逃す（ドルコスト平均法の効果が薄れる） | 積立設定をそのまま維持する |
| SNSの暴落情報に振り回される | 感情的な判断で合理的な投資行動ができなくなる | 長期の投資計画を見直す |
暴落時にすべき3つのこと
- 積立投資を淡々と続ける：暴落時は「安く買える」チャンスでもあります。ドルコスト平均法で積立を続ければ、平均購入単価が下がり、回復時のリターンが大きくなります
- 生活防衛資金を確認する：投資に回した資金が生活費を圧迫していないか確認しましょう。生活費3〜6ヶ月分が現金で確保されていれば、暴落があっても投資を続ける余裕があります
- 自分のリスク許容度を見直す：暴落で眠れないほど不安なら、リスクの取りすぎかもしれません。回復後にポートフォリオの債券比率を上げるなど、次回に備えた調整を検討しましょう
暴落に備えて日頃からできること
- 分散投資を徹底する：1つの銘柄や地域に集中せず、世界分散のインデックスファンドを活用
- 生活防衛資金を確保する：投資資金と生活費を明確に分離しておく
- 長期投資の原則を理解する：「暴落は必ず起こる」ことを前提に、長期の投資計画を立てる
- NISA・iDeCoを活用する：非課税枠で長期運用すれば、暴落からの回復時のリターンも非課税で享受できる
暴落はどのくらいの頻度で起きるか
株式市場の大きな下落（10%以上）は数年に一度の頻度で起きています。20%以上の暴落もおおよそ10年に一度程度は発生しており、長期投資を続ける以上、暴落を経験しないことはほぼ不可能です。「暴落は起こるもの」として事前に心の準備をしておくことが、暴落時にパニックにならないための最大の対策です。
筆者が金融データ分析の現場で見てきた中では、暴落時に最も大きな損失を被るのは「暴落で慌てて売り、回復を待たずに市場を去った人」です。一方で、暴落時も積立を続けた人は、回復局面で大きなリターンを得ています。長期投資において暴落は「試練」ではなく「安く買える機会」です。この考え方を持てるかどうかが、投資の成否を分ける最大のポイントです。
免責事項・出典
本記事は情報提供を目的として作成されたものであり、特定の金融商品の購入・売却を推奨・勧誘するものではありません。投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任において行ってください。過去のリターンや利回りは将来の運用成果を保証するものではなく、金融商品の価値は市場環境により変動します。暴落からの回復は過去の実績であり、将来の回復を保証するものではありません。
主な出典（最終確認: 2026年4月）： マネイロ NISA暴落時の対応、 三菱UFJモルガン・スタンレー証券 暴落時の対処法、 SBI証券 暴落時の投資、 金融庁 NISA特設ページ