Capital Insight 編集部
ROEとROAの基本｜なぜ2つの指標が必要か
ROE（Return On Equity＝自己資本利益率）とROA（Return On Assets＝総資産利益率）は、企業の収益性と資本効率を測る2大指標です。両方とも「利益をいかに効率的に生み出しているか」を示しますが、分母が違うため用途と意味合いが異なります。
ウォーレン・バフェット氏は「長期投資で重視する1つの指標」としてROEを挙げたことで知られますが、ROEだけを見ると企業の財務リスクを見落とす場合があり、ROAとの併用が重要とされています。
本記事では、ROE/ROAの計算式、目安、業種別の違い、使い分け、デュポン分解を通じた深掘り方法までを解説します。株式投資の基本指標全般はPERとPBRとは？、成長株の選び方は成長株の見つけ方を参照してください。
ROEとROAの計算式と基本イメージ
| 指標 | 計算式 | 分母の意味 | 見る観点 |
|---|---|---|---|
| ROE | 純利益 ÷ 自己資本 × 100 | 株主が出した資本 | 株主資本からどれだけ儲けているか |
| ROA | 純利益 ÷ 総資産 × 100 | 株主資本＋借入金等の全資産 | 全資産を使ってどれだけ儲けているか |
例：純利益10億円・自己資本100億円・借入金100億円（総資産200億円）の企業の場合：
- ROE = 10 ÷ 100 × 100 = 10%
- ROA = 10 ÷ 200 × 100 = 5%
この企業は株主資本だけで見れば10%の収益性だが、借入金も含めた全資産では5%しか収益性がない、と読めます。
ROEとROAの目安
ROEの目安
- 日本株平均：約8%
- 米国株平均（S&P500）：約13%
- 10%以上：優良企業の目安
- 15%以上：高収益企業
- 20%以上：トップクラス（借入過多による嵩上げがないか要確認）
ROAの目安
- 5%以上：一般的に望ましい水準
- 業種別の違いが大きい：製造業5〜10%、IT・ソフトウェア10〜20%、銀行1%前後
銀行のROAが1%前後で「低すぎる」と判断するのは誤りで、業種特性に合わせた比較が必須です。
業種別のROE・ROA傾向
| 業種 | ROE傾向 | ROA傾向 | 特徴 |
|---|---|---|---|
| 銀行・金融 | 5〜10% | 0.5〜1.5% | 預金＝負債が大きく総資産が膨張する構造 |
| 情報通信・ソフトウェア | 15〜30% | 10〜20% | 少ない設備で高収益を生む |
| 製造業（精密・電子） | 10〜15% | 5〜10% | 設備投資＋運転資本が必要 |
| 電力・ガス | 5〜10% | 2〜4% | 巨額の設備投資で総資産が大きい |
| 商社 | 10〜20% | 3〜6% | 多様な事業ポートフォリオ |
| 小売・外食 | 10〜20% | 5〜10% | 回転率が収益性の鍵 |
※目安は市場環境・個別企業により変動します。必ず最新の有価証券報告書・IR資料で確認してください。
ROEとROAの使い分け
ROEは「株主目線」、ROAは「経営全体目線」
- ROE：自分の出資（株主資本）がどれだけ効率よく利益を生んでいるか。個人投資家の評価軸に直結
- ROA：借入金を含む総資本の運用効率。経営効率のストレートな指標
異業種比較 vs 同業種比較
- ROAは同業種比較に向く：業種によって総資産の性質が違うため、異業種で直接比較できない
- ROEは異業種比較も可能：株主目線での資本効率なので、業種を跨いだ比較もある程度意味をなす
ROEが高すぎる場合の注意点
ROEが極端に高い（30%超等）場合、以下のパターンを検証する必要があります。
- 借入過多による嵩上げ：ROE = ROA × 財務レバレッジ（総資産÷自己資本）の式で、借入が多いとROEが跳ね上がる
- 自社株買いによる自己資本圧縮：自己資本が減少するとROEが機械的に上昇する
- 特別利益による一時的な上昇：事業売却・資産売却による一時益
上記パターンがないかを見抜くには、ROEとROAを併せて見るのが基本です。ROEが高いがROAが低い企業は、借入依存による見かけ上の高収益である可能性があります。
デュポン分解でROEを深掘りする
ROEは以下の3要素に分解できます（デュポン分解）：
ROE ＝ 売上高純利益率 × 総資本回転率 × 財務レバレッジ
- 売上高純利益率（純利益 ÷ 売上高）：商品・サービスの収益性
- 総資本回転率（売上高 ÷ 総資産）：資産を効率的に売上に変換しているか
- 財務レバレッジ（総資産 ÷ 自己資本）：借入でROEを嵩上げしているか
同じROE 15%でも、「収益性＋回転率」で達成しているか「レバレッジで嵩上げ」しているかで質が全く異なります。前者は健全な高収益企業、後者は金利上昇時にリスクが顕在化する可能性があります。
ROE/ROAを投資判断に活かす手順
ステップ1：同業他社と比較
同じ業種の上位5〜10社のROE/ROAを並べて、対象企業の位置を確認します。
ステップ2：過去推移をチェック
3〜5年のROE/ROA推移を見て、安定的に改善しているか、特殊要因で上下しているかを判断します。
ステップ3：デュポン分解で質を見極める
ROEの構成要素を分解し、レバレッジ嵩上げではないかを確認します。
ステップ4：他指標と組み合わせ
ROE/ROAだけでなく、PER・PBR・配当利回り・売上高成長率と組み合わせて総合的に判断します。
新NISAでのROE重視銘柄の活用
新NISA成長投資枠では、ROE 10%以上の優良企業への集中投資が可能です。非課税メリットを最大化するには、長期保有前提で複利効果が効きやすい高ROE企業が候補になります。新NISAの詳細は新NISA完全ガイド2026を参照してください。
筆者視点：ROEは「万能指標」ではない
筆者が金融プロダクトの動向を観察してきた中で、ROEは確かに長期投資の有力な判断軸ですが、「ROEさえ高ければOK」ではないと感じます。2010年代後半、米国企業の自社株買いブームでROEが機械的に上昇した時期、それを鵜呑みにした投資が後にレバレッジリスク顕在化で損失を招いたケースがありました。
ROEを見るとき、必ず（1）ROAとのギャップ、（2）財務レバレッジ、（3）過去5年の推移、（4）特殊要因の有無、の4点を確認する癖をつけると、表面的な数字に惑わされるリスクを減らせます。指標はツールで、最終的な投資判断は「なぜその数字なのか」の理解に依存します。
よくある質問（FAQ）
ROE・ROAはどこで確認できますか？
証券会社のアプリ（マネックス証券の銘柄スカウター、SBI証券の企業情報）、Yahoo!ファイナンス、株探等で確認できます。企業のIR資料（有価証券報告書・決算短信）も一次情報として信頼性が高い情報源です。
ROEとROA、どちらを優先すべきですか？
併用が基本です。強いて言えば、ROEが株主目線で直接的な投資判断に、ROAが経営効率の素直な指標として使われる傾向があります。
ROEが高いのに株価が上がらない企業があるのはなぜ？
(1) 既に株価に織り込まれている、(2) ROEの質が低い（レバレッジ嵩上げ）、(3) 成長性が低い、(4) ガバナンス問題がある、等の可能性が考えられます。
業種によってROE基準が違うのはなぜですか？
業種ごとに資本構造（借入の多寡）・設備投資の必要性・利益率が大きく異なるためです。電力・銀行のような「重装備」業種とIT・ソフトウェアのような「軽装備」業種では、同じROEの意味合いが変わります。
個人投資家はROE何%以上を目安に銘柄検討すべきですか？
「いくつ以上で買う」という一律の基準はありません。業種平均と比較して上位か、過去推移で改善しているか、他指標と整合するかを総合して判断するのが基本です。
免責事項・出典
本記事は情報提供を目的として作成されたものであり、特定の金融商品・銘柄の購入・売却を推奨するものではありません。投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任において行ってください。記載の指標目安・業種別傾向は2026年4月時点の一般的な水準で、市場環境・個別企業により変動します。過去のリターンは将来の運用成果を保証するものではありません。
主な出典（最終確認: 2026年4月）： 金融庁 NISA特設ページ、 金融庁 金融商品取引業者登録一覧、 国税庁 株式等を譲渡したときの課税、 経済産業省（コーポレートガバナンス改革関連）