Capital Insight 編集部
単利と複利の基本｜1行でまとめると
単利と複利の違いを1行で言えば、「利息を元本に組み入れるかどうか」です。
- 単利：利息は毎回元本に対してのみ計算する。雪だるまにならない
- 複利：利息を元本に組み入れて、翌期以降の元本が増えていく。雪だるま式に増える
投資・貯蓄の世界で「長期運用の威力」と言われるものの大半は、この複利効果によるものです。本記事では計算式・具体例・72の法則・落とし穴まで、投資判断に使える形で整理します。
関連用語として、複利とは？わかりやすく仕組み・計算方法・72の法則・投資への活かし方、72の法則とは？資産が2倍になる年数を暗算する計算方法もあわせて参照してください。
単利の計算式と具体例
単利は毎年一定額の利息が元本に対して発生する方式です。
単利の元利合計 ＝ 元本 ×（1 ＋ 利率 × 年数）
単利計算の具体例（元本100万円・年率5%・10年）
- 1年目：100万円 ×（1＋0.05×1）＝ 105万円（利息 5万円）
- 2年目：100万円 ×（1＋0.05×2）＝ 110万円（利息 累計10万円）
- 5年目：100万円 ×（1＋0.05×5）＝ 125万円（利息 累計25万円）
- 10年目：100万円 ×（1＋0.05×10）＝ 150万円（利息 累計50万円）
単利では毎年の利息が常に5万円で一定、10年で合計50万円の利息が発生します。
複利の計算式と具体例
複利は前年の利息も元本に組み入れて、翌年以降の元本が増えていく方式です。
複利の元利合計 ＝ 元本 ×（1 ＋ 利率）^年数
複利計算の具体例（元本100万円・年率5%・10年）
- 1年目：100万円 ×（1.05）^1 ＝ 105.00万円
- 2年目：100万円 ×（1.05）^2 ＝ 110.25万円
- 5年目：100万円 ×（1.05）^5 ＝ 127.63万円
- 10年目：100万円 ×（1.05）^10 ＝ 162.89万円
- 20年目：100万円 ×（1.05）^20 ＝ 265.33万円
- 30年目：100万円 ×（1.05）^30 ＝ 432.19万円
複利では10年で約63万円の利息（単利50万円より13万円多い）、30年では約332万円の利息と、期間が長くなるほど差が拡大します。
単利と複利の差｜30年運用での比較
| 年率 | 単利（30年後） | 複利（30年後） | 差額 |
|---|---|---|---|
| 1% | 130万円 | 約134.8万円 | 約4.8万円 |
| 3% | 190万円 | 約242.7万円 | 約52.7万円 |
| 5% | 250万円 | 約432.2万円 | 約182.2万円 |
| 7% | 310万円 | 約761.2万円 | 約451.2万円 |
※計算例は元本100万円・年率固定の前提。実際の投資では利回りは変動し、将来の運用成果を保証するものではありません。利率が高いほど、期間が長いほど、単利と複利の差は指数関数的に拡大します。
72の法則｜資産が2倍になる年数を暗算する
「72の法則」は、複利運用で元本が2倍になるまでの年数を暗算で概算できる公式です。
元本が2倍になる年数 ＝ 72 ÷ 年率（%）
72の法則の具体例
- 年率1%：72 ÷ 1 ＝ 72年
- 年率2%：72 ÷ 2 ＝ 36年
- 年率3%：72 ÷ 3 ＝ 24年
- 年率5%：72 ÷ 5 ＝ 14.4年
- 年率7%：72 ÷ 7 ＝ 約10.3年
- 年率10%：72 ÷ 10 ＝ 7.2年
- 年率12%：72 ÷ 12 ＝ 6年
72の法則の仕組みと使いこなし方の詳細は72の法則とは？資産が2倍になる年数を暗算する計算方法と3つの使い方で解説しています。
どこで単利・複利が使われているか
単利が使われる主な場面
- 定期預金（一部商品）
- 国債の一部（金利が別途支払われるタイプ）
- 住宅ローン・自動車ローン・学生ローン（多くの場合）
- 一時金型の個人年金保険の利率計算
複利が使われる主な場面
- 投資信託（分配金の再投資設定）
- 株式投資（配当の再投資）
- iDeCo・新NISAでの長期運用
- 確定拠出年金
- 複利型定期預金
- クレジットカードのリボ払い（消費者側から見ると複利で増える負債）
積立投資と複利効果
実際の長期投資では、「元本を一度に投資」するケースより「毎月積立」する方が多いでしょう。積立投資の場合も、配当・分配金の再投資を通じて複利効果が働きます。
月3万円を20年間積立した場合の計算例（年率5%想定）
- 元本累計：3万円 × 12ヶ月 × 20年 ＝ 720万円
- 複利運用（年率5%想定）の元利合計：約1,233万円
- 運用益：約513万円
※試算例です。実際の運用成果は市場環境により変動します。将来の運用成果を保証するものではありません。金融庁ライフプランシミュレーターでご自身の条件による計算を行うことを推奨します。
複利効果を最大化する3つの条件
1. 期間の長さ
複利は期間が長いほど威力が出ます。20代から始めれば30〜40年の運用が可能で、40代開始の20年と比べて元利合計に大きな差が出ます。早期スタートが複利活用の王道です。
2. 利回りの高さ
年率1%と年率5%では、30年後の元利合計が約3倍違います。ただし高リターンは高リスクが伴うため、自分のリスク許容度内での最大化が現実的な設計です。
3. 分配金の再投資
投資信託を選ぶ際、「分配金再投資型」を選ぶことで、分配金を元本に組み入れて複利効果を享受できます。「毎月分配型」は分配金を受け取ってしまうため、長期複利の観点では不利です。分配金の仕組みは投資信託の分配金と再投資の仕組み｜複利効果を最大化する長期投資戦略で解説しています。
新NISA・iDeCoで複利効果が最大化される理由
通常の課税口座では、運用益に20.315%の税金がかかるため、再投資される金額が目減りし複利効果が弱まります。一方、新NISAやiDeCoでは運用益が非課税のため、税金分が全て再投資に回り複利効果がそのまま働きます。
新NISAの活用法は新NISA完全ガイド2026、iDeCoはiDeCo完全ガイド2026を参照してください。
複利効果を阻害する3つの要因
1. 税金
課税口座では運用益の20.315%が税金として差し引かれ、複利効果が弱まります。新NISA・iDeCoの非課税口座の活用で対策可能です。
2. 手数料（信託報酬）
投資信託の信託報酬は毎年差し引かれ、複利効果の原資を削ります。年率1%の信託報酬は、20年運用で元本の約18%を削る影響があります。信託報酬の目安は信託報酬とは？目安はいくら？を参照してください。
3. 途中解約・取り崩し
運用中に元本を取り崩すと、その金額にかかる複利効果が失われます。「複利を最大化したいなら、途中解約しない設計」が本質的なポイントです。
72の法則の応用｜債務のリスクにも使える
72の法則は「資産が2倍になる年数」だけでなく、「債務が2倍になる年数」の概算にも使えます。
リボ払い（金利15%）の場合
72 ÷ 15 ＝ 4.8年。返済しないと約5年で借入額が2倍に膨らむ計算です。複利は味方にもなれば敵にもなる点を理解することが重要です。
単利の方が有利な場面もある
借入れ（住宅ローン・学生ローン等）の視点では、単利の方が返済総額は少なくなります。多くの住宅ローンは単利で計算されるため、借入れ側にとっては単利は「良い方式」です。
つまり：
- 投資・貯蓄では「複利」が味方
- 借入れでは「単利」が有利
筆者視点：複利は「時間への投資」
筆者が資産形成系プロダクトを観察してきた中で、複利の本質は「時間を味方につける装置」だと感じます。年率5%のリターンは短期では地味ですが、30年続けば元本が4.3倍になり、単利の2.5倍との差は無視できない規模になります。
複利の本当の敵は「短期の値動きで一喜一憂して売買してしまうこと」です。長期の複利効果を享受するには、「市場が下がっても継続する」「分配金を再投資する」「手数料の低い商品を選ぶ」の3つが王道になります。地味ですが、この3点を30年続けられる人は、資産形成で大きな成果を得やすい傾向があります。
よくある質問（FAQ）
複利効果はいつから実感できますか？
期間が長いほど効果が見えやすくなります。5〜10年は単利との差が小さく、20年を超えると明確な差が現れます。30〜40年運用すると元本と同額以上の運用益が出るケースもあります（利率と市場環境による）。
低金利時代でも複利は意味がありますか？
預金金利が低い環境では複利効果は限定的ですが、投資信託・株式等の長期リターン（過去の実績ベース）では複利効果は有意に働いてきた歴史があります。将来を保証するものではありませんが、長期運用では有力な選択肢の一つとされます。
72の法則は正確ですか？
近似値です。厳密には「69.3 ÷ 年率」が理論値ですが、72の方が暗算しやすく、割り切れる利率が多いため実務的に使われています。年率5〜15%の範囲では誤差が小さく、暗算での概算に十分実用的です。
月利・日利の複利はどう計算しますか？
計算式の「利率」を月利・日利に、「年数」を月数・日数に変えれば計算できます。ただし実際の金融商品の多くは年利表示のため、暗算用には年率ベースで捉えるのが現実的です。
複利計算を簡単にできるツールはありますか？
金融庁の「ライフプランシミュレーター」、各証券会社の積立シミュレーター、表計算ソフトのFV関数等で計算できます。自分の条件（毎月積立額・想定利回り・期間）を入力するだけで具体的数値が確認できます。
免責事項・出典
本記事は情報提供を目的として作成されたものであり、特定の金融商品・サービスの購入・売却を推奨・勧誘するものではありません。投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任において行ってください。記載の計算例・試算は一般的な計算式に基づく概算で、実際の金融商品は手数料・税金・市場変動の影響を受けるため、結果は異なります。過去のリターンは将来の運用成果を保証するものではありません。
主な出典（最終確認: 2026年4月）： 金融庁 NISA特設ページ、 金融庁 ライフプランシミュレーター、 日本銀行（金融に関する基礎情報）、 財務省（金融・金利関連）